1. エグゼクティブ・サマリー
投資スタンス: 中立（確信度: 60%）
ゴルフ・ドゥの2026年3月期第1四半期決算は、前年同期比で大幅な増益を達成し、一見すると力強い回復を示しているように見えますが、その背景には本業の収益構造の根本的な改善に加え、一時的な要因も含まれているため、中立的なスタンスを維持します。経営陣の戦略は着実に進捗しており、特にEC事業と新事業「DODO GOLF」の動向は注目に値しますが、マクロ経済の不確実性と既存事業における競争激化という二つの大きな課題に直面しています。
3行サマリー:
- 事実: 2026年3月期第1四半期は、売上高が4.3%増、営業利益が330.0%増と大幅な増益を達成しました。
- 本質: この増益は、直営事業における粗利益率の改善（値引き抑制）と販促費の低減によるものであり、収益構造の質の向上が示唆されます。一方で、EC事業の成長鈍化や、新規事業への先行投資による費用増加という課題も顕在化しています。
- 注目点: 今後は、EC事業の収益性が継続できるか、また新事業「DODO GOLF」が早期に収益化フェーズに移行できるか、そして海外事業の不振がどこまで続くかが重要な焦点となります。
主要カタリストとリスク:
カタリスト（強気材料）
- EC事業の再加速: ECサイトの売上高前年対比は118.9%と好調を維持しており、EC事業の収益性がさらに向上すれば、全社利益を大きく押し上げる可能性があります 。
- 新規事業「DODO GOLF」の早期収益化: 無人インドアゴルフ練習場「DODO GOLF」が計画通りに出店ペースを加速させ、オーナー制度の導入が成功すれば、新たな収益柱に成長する可能性があります 。
- 直営店における粗利益率の継続的改善: 値引き抑制やポイント付与率の見直しといった施策が定着し、粗利益率の改善が続けば、市場の停滞感を上回る収益成長が見込めます 。
リスク（弱気材料）
- マクロ経済の不確実性: 物価上昇による個人消費の停滞、米国の関税政策、中国経済の停滞など、外部環境の不透明感が強まっており、消費者の購買意欲減退が事業に影響を及ぼす可能性があります 。
- 競争激化と在庫陳腐化リスク: リユース市場における新規参入や競争激化により、商品の買取争奪戦が激化しており、在庫コスト増や陳腐化リスクが懸念されます 。
- 海外事業の不振: 米国子会社は、米国の関税措置と円安により中古クラブの仕入れが困難となり、厳しい状況が続いています 。この不振が継続すれば、営業販売事業全体の足を引っ張ることになります。
2. 事業概要とビジネスモデルの深掘り
GOLFDOは、リユースゴルフ用品の買取と販売を主軸に事業を展開しています。主な事業は、直営事業、フランチャイズ（FC）事業、そして営業販売事業の三つに分かれています 。
ビジネスモデルの評価: GOLFDOの収益モデルは、以下のように分解できます。
- 売上 = (中古クラブ販売数量 × 平均販売価格) + (新品クラブ・用品販売数量 × 平均販売価格) + その他サービス収益
このモデルの強みは、
リユース市場という成長分野にあることです 。消費者のリユース品に対する需要は高まっており、市場規模は拡大傾向にあります 。同社は、長年の事業運営で培った
査定ノウハウと店舗ネットワークを競争優位性としています。ECサイトと実店舗の在庫を統合し、オムニチャネル戦略を推進していることも強みです 。
一方、脆弱性としては、
価格競争への耐性が挙げられます。リユース市場は新規参入が増えており、買取の争奪戦が激化しています 。これにより、買取価格が高騰し、利益率が圧迫される可能性があります。また、
海外事業の脆弱性も無視できません 。為替変動や関税といったマクロ経済要因に直接影響を受ける構造は、安定的な収益確保の障害となり得ます 。
競争環境: リユースゴルフ用品市場における主要な競合としては、ゴルフ用品専門のリユースチェーンや、総合リユース事業者などが挙げられます。
- 相対的な強み: 長年のブランド認知度と、全国に広がるFC店を含む店舗ネットワーク 。特に「ゴルフドゥ! オンラインショップ」は中古クラブ専門ECの先駆けであり、豊富な在庫が強みです 。
- 相対的な弱み: 買取の「争奪戦」に直面しており、価格競争力で劣る可能性があります 。また、インドア練習場事業への新規参入は多角化の一環ですが、先行投資と市場での競争激化リスクが伴います。
3. 【最重要】業績ハイライトと徹底的な財務分析
P/L分析
| 項目 | 2026年3月期 1Q (百万円) | 2025年3月期 1Q (百万円) | 前年同期比 (百万円) | 増減率 (%) |
| 売上高 | 1,584 | 1,519 | +64 | +4.3% |
| 売上総利益 | 613 | 576 | +37 | +6.5% |
| 営業利益 | 71 | 16 | +54 | +330.0% |
| 経常利益 | 72 | 17 | +55 | +310.8% |
| 四半期純利益 | 47 | 5 | +42 | +845.7% |
営業利益のブリッジ分析: 前年同期の営業利益16百万円から当期の71百万円への増加要因を分解します。
- 売上数量/ミックス変動: 売上高は4.3%増加しています 。この増収要因は、主力の直営事業におけるEC販売の好調と、FC事業の売上増加が牽引しました 。特にFC事業の売上高は前年同期比で45.0%増と大幅に伸びており、ロイヤリティ収入の増加も貢献しています 。
- 価格/原価率変動: 売上総利益率（粗利益率）は、前年同期の37.9%（576百万円 / 1,519百万円）から、当期は38.7%（613百万円 / 1,584百万円）へと0.8ポイント改善しました 。これは、直営店における店頭値引きの抑制と買取り時のポイント付与率見直しという経営努力が奏功した結果であり、利益増加の主要因となっています 。
- 販管費変動: 販管費は前年同期の559百万円から当期は542百万円へと3.0%減少しています 。売上が増加する中で販管費が減少したことで、営業利益率が大きく改善しました。販促費の低減がこれに貢献しています 。しかし、パートタイマー採用増加による人件費増や、ECモール手数料、新規事業「DODO GOLF」の減価償却費といった費用増加要因も指摘されており、今後の費用動向には注意が必要です 。
B/S分析
- 資産: 総資産は前連結会計年度末の3,837百万円から3,655百万円へ182百万円減少しました 。これは主に現金及び預金が172百万円減少したことによるものです 。一方で、有形固定資産は新規事業「DODO GOLF」の設備投資等により35百万円増加しています 。
- 負債: 負債合計は2,800百万円で、前連結会計年度末から214百万円減少しました 。買掛金が168百万円、長期借入金が66百万円減少したことが主な要因です 。
- 純資産: 純資産合計は855百万円で、前連結会計年度末から32百万円増加しました 。これは主に利益剰余金が35百万円増加したことによるものです 。その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の20.4%から22.3%へと改善し、財務の健全性が向上しています 。
運転資本の分析: CCCを構成する要素を算出します。
- 売上債権回転日数 (DSO):
売掛金 / (売上高 / 90日)- 2025年3月期末:
346百万円 / (1,519百万円 / 90日) = 20.5日 - 2026年3月期1Q末:
342百万円 / (1,584百万円 / 90日) = 19.4日
- 2025年3月期末:
- 棚卸資産回転日数 (DIO):
商品 / (売上原価 / 90日)- 2025年3月期末:
1,654百万円 / (943百万円 / 90日) = 157.7日 - 2026年3月期1Q末:
1,647百万円 / (970百万円 / 90日) = 152.6日
- 2025年3月期末:
- 仕入債務回転日数 (DPO):
買掛金 / (売上原価 / 90日)- 2025年3月期末:
429百万円 / (943百万円 / 90日) = 40.9日 - 2026年3月期1Q末:
261百万円 / (970百万円 / 90日) = 24.2日
- 2025年3月期末:
- キャッシュ・コンバージョン・サイクル (CCC):
DSO + DIO - DPO- 2025年3月期末:
20.5日 + 157.7日 - 40.9日 = 137.3日 - 2026年3月期1Q末:
19.4日 + 152.6日 - 24.2日 = 147.8日
- 2025年3月期末:
CCCは前年同期末から約10日悪化しています。これはDSOとDIOがわずかに改善したものの、DPOが大幅に減少したことが主因です。DPOの減少は、仕入代金の支払いが早まったことを意味し、キャッシュの外部流出を早める結果となります。特に、棚卸資産回転日数が150日以上と非常に長く、在庫が半年近く滞留していることを示唆しており、在庫の質と陳腐化リスクについて踏み込んだ評価が必要です。リユース事業であるため、商品の回転率の高さが利益を左右しますが、この数値は改善の余地が大きいことを示しています。
キャッシュフロー（C/F）分析
当第1四半期連結累計期間に係るキャッシュ・フロー計算書は作成されていないため、詳細な分析はできません 。しかし、貸借対照表の現金及び預金の減少（172百万円）と利益剰余金の増加（35百万円）から、本業の営業活動によるキャッシュ創出力が、投資活動や財務活動によるキャッシュの減少を補うには至らなかったと推測されます。
資本効率性の評価
- ROICとWACC: ROIC（税引後営業利益 / 投下資本）とWACC（加重平均資本コスト）の比較はできませんが、収益性の改善は投下資本に対するリターンを高める方向に向かっていると評価できます。ただし、新規事業「DODO GOLF」への設備投資は投下資本を増加させるため、そのリターンがコストを上回るかが今後の課題となります 。
- ROEのデュポン分解:
- ROE = 純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
- 2026年3月期1Q:
(47百万円 / 1,584百万円) × (1,584百万円 / 3,655百万円) × (3,655百万円 / 855百万円) = 3.0% × 0.43回 × 4.27倍 = 5.5% - 2025年3月期1Q:
(5百万円 / 1,519百万円) × (1,519百万円 / 3,837百万円) × (3,837百万円 / 822百万円) = 0.3% × 0.40回 × 4.67倍 = 1.4%
純利益率が大幅に改善したことで、ROEは5.5%へと向上しました。総資産回転率もわずかに改善し、利益率と効率性の両面から改善が見られます。しかし、これは四半期の一過性の要因も含まれている可能性があるため、継続的な改善が重要です。
4. 【核心】セグメント情報の徹底解剖
| セグメント | 2026年3月期 1Q 売上高 (百万円) | 前年同期比 (%) | 2026年3月期 1Q 利益 (百万円) | 前年同期比 (%) |
| 直営事業 | 1,202 | +0.9% | 148 | +64.1% |
| フランチャイズ事業 | 146 | +45.0% | 21 | +52.9% |
| 営業販売事業 | 278 | +8.4% | 0.5 | △88.7% |
好調セグメント: 直営事業とフランチャイズ事業 両事業は、売上高だけでなく、利益も大きく伸ばしました。特に、フランチャイズ事業の売上高は45.0%増と圧倒的な成長を見せ、ロイヤリティ収入も増加に転じています 。これは、好調なEC事業が店舗売上を牽引していることが主な要因です 。直営店では、EC系販売が好調で、4月と5月の店舗売上高が前年同月を上回りました 。これは、オムニチャネル戦略の進捗を示しており、実店舗とECサイト間の相乗効果が生まれ始めていると評価できます。
不振セグメント: 営業販売事業 営業販売事業は、売上高は8.4%増加したものの、セグメント利益は88.7%の大幅な減益となりました 。これは、米国のインフレと円安によるUSモデルのコスト高、そして米国の関税措置による日本からの中古クラブの仕入れ困難が原因です 。このセグメントの不振は、外部環境要因によるものであり、経営陣のコントロールが及びにくい部分です。円安が続く限り、このセグメントの収益回復は難しいと見られます。
ポートフォリオ・マネジメントの評価: GOLFDOは、主力の直営事業とFC事業を強化しつつ、成長が見込めるEC事業と新規事業「DODO GOLF」にリソースを配分することで、事業ポートフォリオの最適化を図っている段階です 。営業販売事業の不振はポートフォリオ全体のリスクとなりますが、ECと新事業の成長がそれを補完する構図を描いているようです。多角化によるリスク分散と収益機会の拡大という戦略自体は妥当ですが、各事業の収益性が安定するまでは、ポートフォリオのリスクは高いままと言えます。
5. 経営計画の進捗と経営陣の評価
会社が掲げる2026年3月期の通期連結業績予想は、売上高62億円、営業利益60百万円、経常利益40百万円です 。第1四半期の進捗率は、売上高が25.5%、営業利益が118.4%、経常利益が182.0%と、利益項目で既に通期計画を大きく超過しています。
計画超過の要因分析と経営陣の評価: 営業利益と経常利益が既に通期計画を上回っていることから、経営陣の業績予想が保守的であったことが明らかです。この保守的な計画設定は、外部環境の不確実性（物価上昇、金利、地政学的問題）や、新規事業「DODO GOLF」への先行投資を考慮したものである可能性があります 。
しかし、第1四半期に既に計画を大きく超過しているにもかかわらず、経営陣は通期業績予想に変更はないと公表しています 。この判断は、以下の2つの可能性を示唆します。
- 残りの四半期で大きな費用が発生する見込み: 新規事業「DODO GOLF」の出店加速や、ECサイト、物流面でのさらなる投資など、今後の事業拡大に伴うコスト増を見込んでいる可能性があります。
- 経営陣の需要予測能力に課題がある: 計画の達成が非常に楽観的に見えても、サプライチェーンやマクロ経済の不確実性を過度に懸念し、実績を過小評価している可能性があります。特に、棚卸資産の滞留期間が長いため、今後在庫処分費用が発生する可能性も考慮しているかもしれません。
経営陣は、保守的な計画のもとで着実な成果を上げることで、市場の信頼を勝ち取ろうとしているのかもしれません。しかし、通期計画が大幅に上振れる可能性を考慮し、市場とのコミュニケーションをより密に行う必要があります。
6. 将来シナリオと株価のカタリスト/リスク
今後12〜24ヶ月の業績について、以下の3つのシナリオを提示します。
【強気シナリオ】
- 前提条件: 物価上昇が落ち着き、個人消費が回復。円高傾向が安定し、海外事業の仕入れが改善。新規事業「DODO GOLF」が計画を上回るペースで出店し、早期に収益貢献。
- 売上・利益予測: 売上高は65億円〜70億円、営業利益は100百万円〜150百万円のレンジに到達。
- カタリスト:
- DODO GOLFのオーナー制度が成功し、多店舗展開が加速する 。
- ECサイトの会員数や購買頻度が飛躍的に向上する。
- 海外事業における仕入れ問題が解決し、収益性がV字回復する。
【基本シナリオ】
- 前提条件: 現在のマクロ経済環境が継続。物価上昇は緩やかに進み、個人消費は停滞。EC事業は安定成長するが、店舗事業は競争激化により成長鈍化。DODO GOLFは緩やかなペースで出店。
- 売上・利益予測: 会社計画に近い、売上高62億円〜64億円、営業利益60百万円〜90百万円のレンジで推移。
- カタリスト:
- 店頭での値引き抑制とポイント付与率見直しが定着し、粗利益率が継続的に改善する 。
- EC事業の成長が既存事業の停滞を補完する。
【弱気シナリオ】
- 前提条件: マクロ経済の悪化が深刻化し、個人消費が大幅に冷え込む。リユース市場の競争が激化し、買取コストが上昇、粗利益率が圧迫される。新規事業への先行投資が重荷となり、減価償却費が増加。
- 売上・利益予測: 売上高は58億円〜60億円、営業利益は30百万円〜50百万円のレンジに下振れ。
- リスク:
- 棚卸資産の陳腐化が顕在化し、評価損が発生する。
- DODO GOLF事業の収益化が遅れ、費用が先行する。
- 円安がさらに進み、海外事業の収益性が悪化する。
7. バリュエーション（企業価値評価）
相対評価法: 競合他社として、ゴルフ用品リユース事業を展開する企業や、総合リユース事業者を比較対象とします。 （注: 適切な比較対象企業データがないため、一般的な指標で議論します。） GOLFDOのPERやPBRは、大幅な増益を達成した今期の実績に基づけば、市場平均に対して割安に見える可能性があります。しかし、これは第1四半期の実績に基づくものであり、一過性の利益である可能性も考慮が必要です。 今後の株価は、第1四半期の大幅増益が通期でも継続し、計画を上方修正するかが焦点となります。もし、保守的な通期計画が維持されれば、市場は一時的に評価を留保する可能性があり、株価はボックス圏での推移が続くかもしれません。
絶対評価法: 簡易的なDCF法を試算します。
- WACC: 財務状況からWACCを推定することは困難ですが、一般的に小売業のWACCは5%〜8%程度と仮定します。
- 永久成長率: 業界の成長性やマクロ経済を考慮し、1%〜3%と仮定。
- 将来のキャッシュフロー: 第1四半期の利益は力強いものの、通期の不透明性、CCCの悪化、新規事業への投資を考慮すると、慎重な予測が必要です。
これらの仮定に基づくと、現在の株価は、将来の利益成長をある程度織り込んでいる水準にあると推察されます。しかし、新規事業の成功や、収益構造の根本的な改善が継続的に証明されれば、理論株価は現在の水準を大きく上回る可能性があります。
8. 総括と投資家への提言
GOLFDOの2026年3月期第1四半期決算は、粗利益率の改善と販管費の抑制という経営努力が奏功し、驚くべき増益を達成しました。この結果は、同社のビジネスモデルが、外部環境の逆風下でも収益性を高めるポテンシャルを秘めていることを示唆しています。 しかし、その一方で、海外事業の不振や、棚卸資産の長期滞留、新規事業への先行投資リスクといった課題も残されています。今回の好決算が一時的なものなのか、それとも本格的な収益構造改革の始まりなのかを見極めるには、今後の動向を慎重に観察する必要があります。
明確な投資スタンス: 現時点では、好調な決算の裏にある不確実性を考慮し、**「中立」**のスタンスを維持します。経営陣は保守的な計画を掲げていますが、今後四半期ごとに収益性が安定的に改善し、新規事業が具体的な成果を上げ始めた段階で、投資スタンスを再評価するべきです。
今後の監視ポイント:
- 粗利益率の推移: 値引き抑制やポイント付与率見直しの効果が継続するかを注視。
- CCCの改善: 特に棚卸資産回転日数をKPIとして、在庫管理の効率化が進んでいるかを確認。
- DODO GOLF事業の進捗: 新規出店ペース、売上貢献度、そしてオーナー制度の開始時期を注視。
- 海外事業の動向: 円安や関税の影響が和らぎ、セグメント利益が回復するかをチェック。
投資家は、今回の好決算に飛びつくのではなく、この改革の波が本物であるかを次なる四半期決算で確認することが賢明であると提言します。
