1. エグゼクティブ・サマリー
投資スタンス：中立（確信度60%） 株式会社東京機械製作所（以下、「TKS」または「当社」）の2026年3月期第1四半期決算は、売上高が前年同期比で大幅に減少し、営業利益が赤字に転落するなど、厳しい結果となりました。これは、主要な収益源である新聞業界の構造的な需要減退と、大型案件の収益計上が集中した前年同期との比較における特殊要因が複合的に作用した結果と見ています。しかし、赤字転落の主な要因が売上高の減少にあり、コスト構造が硬直的である点が浮き彫りになりました。 新たな成長の柱として期待されるFA事業の進捗は限定的であり、現時点では主要事業の縮小トレンドを補うには至っていません。一方で、読売新聞社からの追加受注など、既存事業の延命策も一定の効果を示しており、即座に悲観的な評価を下すには時期尚早と判断します。 そのため、当面は中立的なスタンスを維持し、経営陣が掲げる事業ポートフォリオ変革の進捗、特にFA事業の具体的な収益貢献度と、既存事業におけるコスト構造改革の進捗を注視します。構造的な課題解決に向けた具体的なアクションが確認できれば、スタンスを上方修正する可能性もあると見ています。
3行サマリー：
- 事実： 2026年3月期第1四半期は、新聞輪転機事業の大型案件の谷間と、新聞業界の構造的な需要減退により、売上高が前年比27.0%減、営業利益は赤字に転落した 。
- 本質： 既存事業の収益基盤が構造的に脆弱であることと、新たな成長ドライバーであるFA事業がまだ本格的な収益貢献に至っていないことが決算の根本的な課題である 。
- 注目点： 読売新聞からの追加受注など、当期後半以降に計上される見込みの大型案件の進捗と、FA事業における具体的な受注・収益化の状況が、通期計画達成の鍵を握る 。
主要カタリストとリスク：
- 主要カタリスト（ポジティブ要因）:
- FA事業における大型案件の受注獲得と、想定を上回る収益貢献。
- 新聞輪転機事業における海外市場での新たな受注獲得。
- 固定費削減や生産効率改善など、抜本的なコスト構造改革の進捗。
- 主要リスク（ネガティブ要因）:
- 新聞業界の需要減退が想定を上回り、保守・メンテナンス事業の収益性も悪化。
- FA事業の本格的な収益貢献が遅延し、事業ポートフォリオ変革が進まない。
- 原材料価格の高騰や円安の進行がコストを押し上げ、収益性をさらに圧迫。
2. 事業概要とビジネスモデルの深掘り
TKSは、新聞業界向けの輪転機事業を主軸に、保守・メンテナンス事業、そして新たな成長領域としてFA（ファクトリーオートメーション）事業を展開しています 。
輪転機事業の収益モデルは、非常に高価な新聞輪転機本体の販売（Q）と、その後の長期にわたる保守・メンテナンスサービス（P）に依存するモデルです 。
- 売上 = 輪転機販売数（Q）×単価（P）＋保守・メンテナンス件数（Q）×単価（P） このモデルの強みは、一度導入されると長期にわたる保守・メンテナンス契約に繋がり、安定的な収益源となる点です 。また、新聞輪転機は高度な技術とノウハウが必要であり、参入障壁が非常に高いことも強みと言えます。国内外に約200セット近いTKS製の輪転機が稼働している顧客基盤は、大きな競争優位性です 。一方、脆弱性は、主市場である新聞業界の構造的な縮小トレンドです 。インターネットの普及により、紙媒体の新聞需要は減少し続けており、新聞社の設備投資意欲は非常に低い状態が続いています 。このため、輪転機本体の販売は大型の更新需要に限定され、収益のボラティリティが高いという課題を抱えています。FA事業は、製造現場の省力化・自動化ニーズに応える形で技術開発と市場開拓を積極的に推進しており、AGV（無人搬送車）「V-1000-J」などの製品を産業システムメーカーに納入するなど、新たな収益の柱として期待されています 。
競争環境： 国内の新聞輪転機市場は、TKSを含む数社が寡占する市場です。新聞業界の縮小に伴い、新規の設備投資は限定的であり、既存の顧客ベースをいかに維持し、更新需要を取り込むかが最大の競争要因です。TKSは、「次世代型標準輪転機 COLOR TOP ECOWIDE III」の開発により、コスト抑制とメンテナンスの容易さをアピールし、この厳しい競争環境を乗り越えようとしています 。しかし、他の主要競合も同様の戦略を取っており、価格競争や機能性における差別化がより重要になってきます。FA事業においては、多数の競合が存在する激戦区であり、TKSの技術力がどこまで通用するか、今後の動向を注視する必要があります。
3. 業績ハイライトと徹底的な財務分析
P/L分析: 当第1四半期決算は、前年同期との比較において、売上高から純利益まで軒並み悪化しました 。
| 項目 | 2026年3月期1Q | 2025年3月期1Q | 前年同期比（増減率） |
| 売上高 | 1,374百万円 | 1,884百万円 | △27.0% |
| 営業利益 | △149百万円 | 135百万円 | △284百万円 |
| 経常利益 | △129百万円 | 138百万円 | △267百万円 |
| 親会社株主に帰属する四半期純利益 | △139百万円 | △4百万円 | △135百万円 |
営業利益のブリッジ分析: 前年同期の営業利益135百万円から、当期の営業損失149百万円への変動は、約284百万円の減益です。これを分解すると以下のようになります。
- ①売上数量/ミックス変動： 売上高が1,884百万円から1,374百万円へ、510百万円減少したことが最大の要因です 。売上総利益の減少額は246百万円であり、これが営業利益を圧迫しました 。
- ②価格/原価率変動： 売上原価率は、前年同期の77.0%（1,450百万円/1,884百万円）から当期の86.4%（1,186百万円/1,374百万円）へと大幅に悪化しています 。これは、売上高の減少による固定費負担の増加、および輪転機事業における採算性の悪化が複合的に作用した可能性が高いと分析します。
- ③販管費変動： 販売費及び一般管理費は、前年同期の298百万円から336百万円へと、38百万円増加しました 。これは、事業ポートフォリオ変革に向けた投資や人件費の増加などが背景にあると考えられますが、売上高が大幅に減少する中で販管費が増加している点は、コスト構造の硬直性を示す懸念材料です。
収益性の深掘り: 粗利率は前年同期の23.0%から13.7%へと急落しました 。これは、売上高の減少による固定費の希薄化効果が主因であり、変動費率が悪化した可能性も示唆しています。
営業利益率は、前年同期の7.2%から当期は-10.9%へと悪化しました 。これは、売上総利益の減少と販管費の増加がダイレクトに影響した結果です 。今後の収益改善には、売上回復はもちろんのこと、固定費の見直しや生産プロセスの効率化といった抜本的なコスト削減が不可欠です。
B/S分析: 当第1四半期末の総資産は、前連結会計年度末に比べて9億2,300万円減少し、135億8,700万円となりました 。
- 流動資産： 現金及び預金、受取手形・売掛金及び契約資産が減少したことにより、9億100万円減少しました 。これは、売上高の減少とそれに伴う売掛金の回収が主因です。
- 負債： 支払手形・買掛金、契約負債の減少により、流動負債は6億9,900万円減少しました 。これは、主に仕入債務の支払いが進んだことを示しています。
- 純資産： 親会社株主に帰属する四半期純損失の計上により、前連結会計年度末から1億4,100万円減少し、91億2,800万円となりました 。
自己資本比率は前連結会計年度末の56.2%から59.0%へと改善しました 。これは、負債の減少が純資産の減少を上回ったことによる結果であり、財務の安全性は依然として高い水準を維持しています。
運転資本の分析： 運転資本の効率性を示すCCC（キャッシュ・コンバージョン・サイクル）を構成する3つの指標を概算します。
- 売上債権回転日数（DSO）：
- 2026年3月期1Q：(受取手形、売掛金及び契約資産 1,746百万円) / (売上高 1,374百万円 / 91日) ≈ 116日
- 2025年3月期1Q：(受取手形、売掛金及び契約資産 2,131百万円) / (売上高 1,884百万円 / 91日) ≈ 103日
- 示唆： DSOが13日増加しており、売上高が減少する一方で債権の回収期間が長期化している可能性を示しています。これは、顧客である新聞社の資金繰りが悪化している、または大型案件の回収サイトが長期化している可能性があり、今後の資金繰りに影響を与える可能性があります。
- 棚卸資産回転日数（DIO）：
- 2026年3月期1Q：(仕掛品・原材料及び貯蔵品 1,251百万円) / (売上原価 1,186百万円 / 91日) ≈ 96日
- 2025年3月期1Q：(仕掛品・原材料及び貯蔵品 1,284百万円) / (売上原価 1,450百万円 / 91日) ≈ 80日
- 示唆： DIOが16日増加しており、在庫の滞留期間が長期化していることを示唆しています。これは、需要の減少に対して生産調整が追いついていない、あるいは特定案件の仕掛品が長期化している可能性があります。新聞業界の需要が構造的に減少している中、在庫の陳腐化リスクには注意が必要です。
- 仕入債務回転日数（DPO）：
- 2026年3月期1Q：(支払手形及び買掛金 465百万円) / (売上原価 1,186百万円 / 91日) ≈ 36日
- 2025年3月期1Q：(支払手形及び買掛金 650百万円) / (売上原価 1,450百万円 / 91日) ≈ 41日
- 示唆： DPOが減少しており、仕入先への支払いが前倒しになっている可能性があります。これは、売上高が減少する中で運転資金を圧迫する要因となります。
**総合的に見ると、DSOとDIOの増加、DPOの減少により、CCCは大幅に長期化し、キャッシュフローが悪化していることが推測されます。**これは、売上高の減少が直接的に運転資本の効率悪化を招き、企業の資金繰りに悪影響を与えていることを示しています。
キャッシュフロー（C/F）分析： 当第1四半期は四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成されていないため、詳細な分析は困難です 。しかし、親会社株主に帰属する四半期純損失が1億3,900万円計上されており、営業キャッシュフローはマイナスで推移している可能性が高いと推測されます 。運転資本の効率悪化もこの推測を裏付けています。今後、事業の赤字が続けば、資金繰りの悪化が懸念されます。
資本効率性の評価： ROICとWACCの比較: TKSのROIC（投下資本利益率）は、2026年3月期第1四半期において、営業利益がマイナスであるため、計算上は負の値となります。これは、投下資本を効率的に活用して利益を生み出せていない状態、つまり企業価値を破壊している状態にあることを示唆しています。 WACC（加重平均資本コスト）を正確に算出するには詳細な情報が必要ですが、仮に数%～十数%程度の水準と仮定すると、ROICが大幅なマイナスである現状は、WACCを大きく下回っており、**明確に企業価値を破壊していると評価せざるを得ません。**今後は、赤字から脱却し、ROICがWACCを上回る水準まで改善できるかが、企業価値創造の鍵となります。
ROEのデュポン分解: ROEは、親会社株主に帰属する四半期純利益がマイナスであるため、計算上は負の値となります。
- 純利益率： 大幅な赤字によりマイナス。
- 総資産回転率： 売上高の減少により、総資産回転率は悪化していると推測されます。
- 財務レバレッジ： 自己資本比率が改善しているため、財務レバレッジは低下傾向にあると推測されます。 示唆： ROEの悪化は、主に純利益率の急激な悪化によるものであり、収益性の改善が最優先課題であることが明確です。
4. セグメント情報の徹底解剖
TKSの事業セグメントは、印刷機械関連事業のみの単一セグメントであり、セグメント情報の詳細な記載は省略されています 。
このため、セグメント別の詳細な分析は不可能ですが、全体的な事業ポートフォリオから考察します。
- 既存事業（輪転機関連）： 2026年3月期第1四半期は、読売新聞東京本社への「COLOR TOP ECOWIDE III」納入などがあったものの、前年同期比で売上高が大きく減少しました 。これは、大型案件の収益計上が集中する時期の偏りが原因と見られますが、根本的には新聞業界の構造的な需要減少という逆風が事業の不安定性を高めています 。
- 新規事業（FA事業）： AGV「V-1000-J」を産業システムメーカーに納入するなど、進捗は限定的ながらも着実に進んでいます 。しかし、現時点では全社業績に与えるインパクトはまだ小さく、今後の成長ドライバーとして期待されるものの、本格的な収益貢献には時間を要するでしょう。
ポートフォリオ・マネジメントの評価： 経営陣は、縮小する既存事業から、成長が見込めるFA事業へのシフトを進めている段階にあります 。しかし、その進捗はまだ道半ばであり、現状では既存事業の縮小トレンドが、新規事業の成長を上回っている状況です。事業ポートフォリオのリスク分散は意識されていますが、新規事業の収益化が急務であり、現状のマネジメントはまだ成功しているとは言えません。今後は、新規事業へのリソース配分を加速させ、早期に事業の柱へと育成できるかどうかが問われます。
5. 経営計画の進捗と経営陣の評価
会社は、2025年5月12日に公表した2026年3月期第2四半期および通期連結業績予想について、今回の第1四半期決算を受けても変更はないとしています 。
- 通期計画（予想）： 売上高7,670百万円、営業利益260百万円、経常利益270百万円、純利益50百万円 。
- 第1四半期実績： 売上高1,374百万円、営業損失149百万円、経常損失129百万円、純損失139百万円 。
第1四半期実績は、通期売上高計画の約18%、営業利益計画の約-57%に留まっており、進捗は大きく遅れています。特に営業利益については、第1四半期で既に大幅な赤字を計上しており、通期計画達成には残りの3四半期で409百万円（260百万円＋149百万円）の営業利益を稼ぐ必要があります。これは、第1四半期における収益認識のタイミングの偏りや、第2四半期以降に予定されている大型案件の収益計上を前提とした計画であると考えられますが 、非常にチャレンジングな目標と言えます。
経営陣の需要予測能力と実行力について、第1四半期が大幅な赤字に転落したにもかかわらず、通期計画を据え置いた経営判断は、今後の大型案件の計上に対する確信の裏返しと解釈できます。しかし、その確信が裏切られた場合、通期計画の下方修正は避けられず、市場の信頼を損なうリスクを孕んでいます。TKSは、読売新聞社からの「COLOR TOP ECOWIDE III」4セット追加受注など、既に受注済みの案件が複数存在するため 、これらの進捗が計画達成の蓋然性を左右するでしょう。
6. 将来シナリオと株価のカタリスト/リスク
今後の業績を予測する上で、以下の3つのシナリオを想定します。
- 強気シナリオ：
- 前提条件： 下期に予定されている大型輪転機案件の収益計上が順調に進み、計画を上回るペースで進捗する。FA事業においても、新たな大型受注が獲得でき、想定を上回る収益貢献が始まる。コスト構造改革が奏功し、販管費の削減が進む。
- 売上・利益予測： 通期売上高は80億円～90億円、営業利益は3億円～4億円。
- カタリスト： 大型輪転機案件の早期収益化、FA事業における新たな受注発表、コスト削減策の具体化。
- 基本シナリオ（会社計画ベース）：
- 前提条件： 下期に予定されている大型輪転機案件の収益計上が計画通りに進む。FA事業は緩やかに成長するが、通期業績へのインパクトは限定的。コスト構造は現状維持。
- 売上・利益予測： 通期売上高は76.7億円、営業利益は2.6億円（会社計画通り） 。
- カタリスト： 決算発表時に会社計画通りの進捗が確認されること。
- 弱気シナリオ：
- 前提条件： 下期に予定されている大型案件の収益認識が遅延する、またはキャンセルが発生する。新聞業界の需要減退が想定を上回り、保守・メンテナンス事業の収益性も悪化する。FA事業の収益化がさらに遅れる。原材料価格の高騰が利益を圧迫する。
- 売上・利益予測： 通期売上高は60億円～70億円、営業利益は赤字に転落（-1億円～0億円）。
- リスク： 大型案件の遅延やキャンセル、新聞業界のさらなる縮小、FA事業の進捗遅延、コスト増。
7. バリュエーション（企業価値評価）
- 相対評価法：
- TKSのPER、PBRは、直近の赤字決算により、現状では意味のある評価が困難です。
- 競合他社と比較すると、TKSは既存の新聞輪転機事業が縮小トレンドにある一方で、新規事業であるFA事業がまだ本格的な収益貢献に至っていない「過渡期」にあります。このため、安定的に利益を創出している他社に比べて、ディスカウントされる可能性が高いと判断します。
- 投資家は、既存事業の安定性よりも、新規事業の成長期待を織り込み始めると、評価は変動する可能性があります。
- 絶対評価法：
- 簡易DCF法を用いて試算します。
- 仮定：
- WACC：新聞業界の構造的リスクを考慮し、やや高めの8%と仮定。
- 永久成長率（g）：ゼロ、またはマイナスの成長を織り込むべき状況。ここでは、保守的にゼロと仮定します。
- 評価： 今期の営業利益予想が2.6億円と低い水準であるため、DCFモデルの感応度は非常に高くなります。今後数年間の営業利益の成長を織り込んだとしても、現状の株価水準がフェアバリューに近い、または割高である可能性があります。特に、ROICがWACCを大幅に下回っている現状では、DCFモデルの前提となる「将来のキャッシュフロー創造能力」に大きな疑問符がつきます。
8. 総括と投資家への提言
TKSの2026年3月期第1四半期決算は、同社が抱える構造的な課題を改めて浮き彫りにするものでした。主要事業である新聞輪転機事業の需要減退は深刻であり、収益のボラティリティが高い状態が続くでしょう 。一方で、新たな成長の柱として期待されるFA事業はまだ収益貢献が限定的であり、事業ポートフォリオ変革の道は険しいと言わざるを得ません 。
投資家への提言としては、明確な投資スタンスは「中立」を維持します。 短期的な株価は、下期に予定される大型輪転機案件の進捗に大きく左右されるでしょう。しかし、長期的な企業価値向上には、FA事業の本格的な収益化と、既存事業における固定費削減などの抜本的な構造改革が不可欠です。 今後の株価動向を監視する上で、投資家が注視すべき最重要KPIは以下の通りです。
- 売上高構成比： 輪転機事業とFA事業の売上高の構成比率の変化。FA事業の売上高がどれだけ増加しているか。
- 受注残高： 新聞輪転機事業とFA事業それぞれの受注残高の推移。今後の収益の蓋然性を示す先行指標です。
- 利益率： 粗利率および営業利益率の改善傾向。売上高変動に左右されない、利益体質への変革が鍵となります。
TKSは、創業から150年を超える伝統を持つ企業であり、その技術力と顧客基盤は大きな資産です 。しかし、この資産を活かし、時代の変化に対応した事業ポートフォリオを構築できるかが、今後の企業価値を決定づける最大の論点となります。本格的な変革の兆しが見えるまで、慎重なモニタリングを推奨します。
